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「食費増」、回数減らす人も　困窮する若者、NPOアンケート　「早急に支援拡充を」

　物価高が続く中、困窮する若者の76％が昨年よりも食費が増加し、食事の回数や量を減らした人もいることが27日、NPO法人のアンケートで分かった。
　担当者は国などに対し「物価高に対応した食料支援を早急に拡充してほしい」と訴えている。
　調査は11月、困窮する若者を支援する認定NPO法人「D×P」(大阪市) が、運営するLINE相談の利用者を対象に実施。440人 (平均21.3) から有効回答を得た。
　昨年より支出額が増えた項目 (複数回答) は「食費」が最多で、1カ月当たりでも「増加した」が76.0％に上った。「変わらない」「減少した」とも約6.0％だった。
　食費が増加したと答えた人の対応策 (複数回答) は、「安い食材を探す」が最も多く63.7％で、「量や回数を減らす」（43.0％) 、「仕事を増やした」(32.0％) が続いた。キャッシングサービスや消費者金融などを利用したという回答も目立った。
　自由記述欄には、「コメも高くカップ麺に頼るしかなく、食べ続けていたら体調を崩した」(20歳女性) との切実な声が寄せられた。「どの食材も高いのに手取りが物価に見合っていない」(19歳女性) などの意見もあった。
　同法人の今井紀明理事長は「物価が上がる中でも奨学金の給付額や手取りは変わらず、食費を削らざるを得ないのは深刻な状況。国や自治体は食料支援を早急に拡充してほしい」と話している。

https://www.jiji.com/jc/article?k=2025122700090&g=soc