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ホルムズ海峡封鎖でエネルギーの供給不安が高まる中、日本の世論への介入を狙った外国勢力による情報工作の影が広がっている。明治大の齋藤孝道教授らが調査した。

発端は、３月８日に確認されたＸ（旧ツイッター）への投稿
ロシア政府との関係が疑われるアカウントが「日本の大手石油会社がロシアからの石油輸入を再開した」といった趣旨の情報を英語で発信
もちろん、２０２２年のロシアによるウクライナ侵攻以降、日本はロシア産原油の輸入を原則停止して​いる。

ＡＩを用いて独自に分析したところ、今回は３月９日前後に投稿の拡散が急増したが、最大で６割超がボット（自動プログラム）と推察さ​れるアカウントによるものだった。

また、（位置情報の分析などから）中国政府との関係が疑われるアカウント群の‌関与も観測された。情報戦の分野では中ロが相互補完的に動く傾向が指摘されている。